博多っ子の元気通信

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【昭和の給食】

ホテルで昭和の給食を食べるというフェアが人気を呼んでいるそうです。

　『昭和の給食をビュッフェスタイルで提供する「懐かしの給食フェア」が新宿プリンスホテル（東京都新宿区）で開かれ、団塊世代を中心に人気を集めている。当時の献立を、プロが作る本格的な味で再現した。　

　フェアのメニュー約３０種の中で、特に人気の高い（１）鯨の竜田揚げ（２）魚肉ソーセージ入り野菜炒め（３）さらさ焼き（野菜入り卵焼き）（４）昔ながらのカレー（５）ソフトめん（６）揚げパン（７）牛乳（フェアではコップを使用、味付け粉末「ミルメーク」付き）（８）牛乳寒－－の８品。

　鯨は戦後、日本人の重要なたんぱく源で、１９７０年代まで給食の献立に上った。余剰マグロを使用した魚肉ソーセージは、５０年代に本格的に出回った。』(1月4日付毎日新聞)

【団塊の世代がターゲット？】

2007年以降に団塊の世代が一斉に退職するのに伴って、退職して時間とお金の余裕が出来る団塊の世代をターゲットにした様々な商品・サービスが登場すると予想されていますが、この昭和の給食フェアもその一環なのでしょうか？

それにしても学校給食ってあまりいい思い出もなく、マズかったという印象しかないんですが、あの味を懐かしく思う方もいらっしゃるんですね。鯨の竜田揚げや魚肉ソーセージくらいなら確かにもういちど味わってみたい気もしますが、あの表面に膜の張ったミルクは二度と飲みたくないですね。

世界の穀物相場が急騰する中、「そんなの関係ない」とばかりに食料自給率が4割を切って飽食を謳歌しているニッポン。あのまずい給食でも食べないといけなくなる時代がやってくるかもという警鐘と捉えれば面白い試みかもしれませんね。

みなさんはどう思われますか？  

【いよいよ本格スタート】

いよいよ米大統領選の予備選挙が本格的に動き始めた。注目は民主党の三人だ。

『　米大統領選に向けた民主、共和両党の候補指名争いは、アイオワ州党員集会に続くヤマ場となる北東部ニューハンプシャー州で、８日行われる初の予備選に舞台を移す。すでに現地入りした両党の各候補は５日夜、それぞれ討論会で激論を戦わせた。
　共和党では、３日のアイオワ州党員集会で、民主党１位となったバラク・オバマ上院議員をめぐる論評が続出した。これまで同党の本命候補とみなしてきたヒラリー・クリントン上院議員が３位だったため、オバマ氏を１１月本選挙の対決相手として意識し始めたことをうかがわせるものだ。全米支持率で首位のルドルフ・ジュリアーニ前ニューヨーク市長やジョン・マケイン上院議員が、「オバマ氏は安全保障面での経験がない」などと批判。元俳優のフレッド・トンプソン元上院議員は「彼は非常にリベラル」とけん制した。』 (1月6日付読売新聞)

【波乱含みの展開】

米国の大統領選挙は世界一長丁場の選挙だ。すでに昨年から準備段階が始まっていて、今年に入ってからは民主・共和両党の予備選挙(コーカス)がアイオワ州を皮切りに始まった。

そのアイオワで民主党の最有力候補と見られているクリントン氏がまさかの３位。選挙民がクリントン氏を「現状維持派」と見始めて、オバマ氏やエドワード氏に変化を求め始めたとメディアは解説している。

確かにワシントンポストによると、オバマ氏やエドワード氏は共闘してクリントン氏に「現状維持派」のレッテルを貼り、自分たちを本物の変化を促す候補だと訴える戦略に出ていると紹介している。

Obama repeatedly fired back at the senator from New York and found an aggressive ally in former senator John Edwards (N.C.), who portrayed Clinton as the "status quo" and himself and Obama as the two candidates promoting real change agendas, albeit with very different styles. (excerpts from Washington Post dated on January 6, 2008)

ニューハンプシャー州でもクリントン氏が敗退すれば、流れは大きくオバマ氏に流れていく可能性がある。スタートから波乱含みの展開だ。

【まだ始まったばかり】

しかし、選挙は始まったばかりだ。これから１１月の本選挙に向けて民主・共和両党の候補者が各州の予備選や党員集会を勝ち抜いていき、夏に開催されるそれぞれの党のNational Conventionで大統領・副大統領候補を決定して、一騎打ちとなるのだ。それまで未だ１０ヶ月近くある。

ブッシュ大統領の不人気と有力候補者不在の状況で共和党は劣勢だ。果たして米国初の黒人大統領になるのか、はたまた女性大統領が出現するのか、今年の米大統領選挙は面白くなりそうだ。  

【元旦のNHK番組】　(長い記事ですので、地球温暖化に興味のある方はどうぞご一読ください)

毎年、お正月にNHKは激動する現代社会の問題を鋭く抉る骨太のドキュメンタリーを放送する。今回はBS1で元旦に「地球特派員スペシャル カーボンチャンス ～温暖化が世界経済を変える～ 」と題して寺島実郎氏(日本総合研究所会長)が司会をして、地球温暖化で大きくなる企業のカーボンリスクをいかにカーボンチャンスに変えるかという視点で世界経済の今後の潮流について徹底討論する番組が放送された。

番組の中では、地球特派員として江川紹子（ジャーナリスト）がドイツ、伊藤洋一（エコノミスト）がドイツ・アメリカ、江上剛（作家）が中国を取材し、その結果をもとに金子勝（慶応大学教授）、榊原英資（早稲田大学教授）二人がゲストとして議論に加わっていた。

地球温暖化は昨年１２月のバリ会議で世界全体としての取り組みの方向性が示されて、ようやく世界中の報道機関が真剣にこの問題を取り上げ始めたこともあって、世界の関心が高まりつつある。そんな中でのNHKの今回の番組は時宜を得たものといえよう。

【深刻な地球温暖化の現状と各国の対応】

NHKが地球温暖化の現状を知る上で取り上げた国はドイツ、中国、アメリカだ。

ドイツは脱カーボンで世界を先導する先進的な試みを行っている国であり、地球温暖化に関してはメルケル首相のもと最も積極的に取り組んでいる。当然、国家の強力なリーダーシップのもと、風力発電や太陽光発電などのカーボンリスクの少ない自然エネルギーの積極開発・導入などの分野で企業も活発なビジネスを展開しており、まさにカーボンリスクを企業としてもチャンスに変えているといった現状がよく取材されていた。また、畜牛の糞尿を燃料にして自家発電システムを村全体で実施し、電力会社に売電までしているドイツの小さな村の取り組みなどは農民や市民の脱カーボン意識の高さを示していた。

次に出てきたのはアメリカに次ぐカーボン排出国に「成長」し、自国だけでなく世界の心配の種となってきた中国だ。その中国ではCDM(Clean Development Mechanism)と呼ばれるCO2削減のための手法がビジネスとして急膨張している様が取材されていた。それは京都議定書の削減目標が達成困難な先進国が途上国に資金や技術支援をすることで途上国のCO2削減事業を実施し、それによって削減されたCO2の排出枠を先進国が獲得するという仕組みだ。この仕組みをうまく活用し、先進国相手に巨額の利益を挙げている中国の女性経営者が出ていて鼻息が荒かった。

こういったビジネスに取材した江上氏や他のパネリストの中には胡散臭さを感じる向きもあったが、地球温暖化の危機的な現状を考えればモラルだけではCO2削減は出来ず、榊原氏が言うように市場メカニズムも必要だろう。(江上氏は中国のその女性経営者にとってのCDMとは、チャイナ・ドリーム・メカニズムではないかと揶揄していて面白かった)

そして最後は地球温暖化の数値目標設定に最後まで抵抗する巨大CO2排出国アメリカ。そのアメリカは、昨年ブッシュ大統領が世界中からのブーイングや自国の先進的な州や企業の突き上げを受けて、ようやく地球温暖化防止に向けた軌道修正のそぶりを見せている。しかし、その本音は巨大な自国経済の胃袋を満たす必要から、なりふりかまわぬ資源確保に動き始めているというのが実態だろう。

番組ではその一環として30年近く新規着工を止めていた原子力発電所の新規建設に踏み切ったことが取り上げられていた。新規着工を促すため連邦政府は電力会社に債務保証を提供することを約束し、その法案審議が議会で行われているが、裏を返せば電力に投資する投資家達は政府の債務保証なしでは原発は安全な投資先とは見ていないということだ。まだまだ原発には安全という巨大なリスクを抱えているのだ。

原発以外でもブッシュ政権は昨年、世界に波乱を巻き起こすいくつかの政策を実行した。そのひとつはバイオエタノールへの傾斜だ。高騰する石油の代替燃料としてトウモロコシなどの穀物を原料とするバイオエタノールの大幅増産を決めたのだ。そのため、穀物相場が急騰、米国のトウモロコシや大豆農家が一斉に相場の高いバイオエタノール用の穀物の栽培に傾斜し、日本の商社が各地で買い負けする状況になっているのだ。思わぬところで日本の食糧安保が脅かされる事態となっている。

このエタノール燃料については、地球環境研究所のレスター・ブラウン博士が見事にその文明的な危険性を指摘している。

「エタノール燃料がもたらしたもの、それは今まで明確に区別されていた食べるための穀物と燃料のための穀物の間にあった境界線を消してしまったことです」

"The line that used to separate food grain from the grain being used for energy is being erased."

「すなわち、今は自動車を所有する８億人の人たちと２０億人の最も貧しい人たちの間で直接穀物をめぐる奪い合いが起こる段階に来ているのです。」

"The stage is now set for direct competition for grain between 800 million people who own automobiles and the world's 2 billion poorest peopole."

【必要な意識改革】

これら対照的な三カ国の現状を見ていると、なぜこれほどの違いが各国に出来たのかという素朴な疑問が浮かんでくる。

中国とアメリカ・ドイツという対比においては、エネルギーをこれからもっと必要とする発展途上国とすでに莫大なエネルギーを消費し富を蓄積してきた先進国との違いがある。CDMは先進国の過去の蓄積を少しでも途上国に還元するためにも有効なメカニズムだろう。

では、アメリカとドイツの間に開いてしまった溝は何か。アメリカと欧州と言い換えてもいい。それは環境に対する国民の危機意識の違いではないか。

今から22年前の1986年4月に欧州が経験したチェルノブイリ原発事故。それは未曾有の放射能汚染とともに、欧州の人々の意識に環境と人間について深い反省を植えつけた。この事故を境にドイツでは脱原発を唱える緑の党などの市民政党が力をつけ、そうした潮流が今もメルケル政権にも脈々と引き継がれているのだ。確かに主要なエネルギー源として原発大国フランスだけでなく欧州各国で原発を見直す動きもあるが、それはあくまでも各国の国民の環境保全に対する深い市民意識を裏切らないような方向性を持った中で進められているのではないかと推測できる。そこでは、環境を重視する市民社会に支えられて強力な政治のリーダーシップが地球温暖化対応についても発揮されているのだ。

それに対して、アメリカは３０年以上前のスリーマイル島原発事故以来、大きな環境破壊につながるような事故も経験せず、ひたすら自国経済の成長を確保するため石油をがぶ飲みするような経済・社会構造を作り上げてきた。すべては市場メカニズムが優先され、未だに大量生産・大量消費のパラダイムが続いていると言っていい。もちろん、アメリカは自由度の高い市民社会であり、グーグルのような先進的な企業も数多く存在しているので、それらの市民や企業による新しい試み、環境保護の動きがブッシュ政権や市場主義と拮抗している部分も多くある。また、アメリカにはもうひとつ救われる面がある。それは地球温暖化防止を長いこと訴えて昨年ノーベル平和賞を受賞したアル・ゴア氏の存在だ。彼がいることでアメリカはかろうじて体面を保っているのだ。ゴア氏が元政治家だというのもアメリカの懐の深さを示している。

こういう市民や社会の意識・仕組みの違いがアメリカと欧州の地球温暖化への取り組みの違いの背後にはあるのだろう。

翻って、ニッポン。残念ながら日本は後者のアメリカにあらゆる面において追随しているため、その高度な技術力や「もったいない」といった節約を大切にする潜在的な文化基盤を温暖化防止に向けた対応に生かしきれずにいる。地球温暖化防止について、日本の存在感はきわめて低いというのが実態だろう。

アメリカと違って日本が救われないのは、地球温暖化防止を先頭に立って訴えるアル・ゴア氏のような顔の見える元政治家や企業のリーダーがいないことだ。申し訳ないが、福田首相にしても安部前首相にしても、民主党の小沢代表にしてもちっとも地球温暖化を真剣に考えるようには見えないのは僕だけだろうか。企業も同じだ。世界的に認知度が高いのはトヨタのプリウスやアニメの主人公であって、環境でリーダーシップを発揮する企業のリーダーの顔は見えない。

人々は過剰包装に慣れ、食べ残しの食事は大量のゴミとなって平然と廃棄されている。企業の骨身を削っての温暖化防止努力とは裏腹に市民の危機感は薄く、政治家は温暖化防止よりもコップの中の政争に明け暮れている。官僚組織は相変わらず自分たちの保身ばかりにエネルギーを費やしている。

一体なぜこうなっているのか。それは、僕たち日本人も大多数があのチェルノブイリ原発事故を対岸の火事としか見ずに、自分たちの問題として真剣に考えてこなかったことにその一因があるように僕は思っている。文明のパラダイムを変換するほどの大災害という認識に欠けていたのだ。そして意識を変革するチャンスを逸したのだ。政治家も官僚も企業も市民もそういう意味では同じレベルなのだ。

地球温暖化問題はチェルノブイリ原発事故とは比較にならないくらい破滅的な未来をもたらす可能性がある。いまからでも遅くはない。世界がようやく温暖化防止に向けて動き始めている今、世界の少し先を示す力のある日本人である僕たち市民が目覚めて動き出す責務があるのではないだろうか。  

【原油100ドル時代】

ついに原油相場が1バレル100ドルをつけました。

『年始休場明け２日のニューヨーク商業取引所（ＮＹＭＥＸ）の原油先物相場は、世界有数の産油国ナイジェリアでの治安悪化やドルの急落を背景に急伸し、代表的指標である米国産標準油種ＷＴＩの中心限月２月物は昨年１１月２０日につけた史上最高値（１バレル＝９９．２９ドル）を一気に上回り、一時１００ドルちょうどをつけた。
　原油相場は、中国やインドなど新興国における石油消費の増大で需給逼迫（ひっぱく）感が強まる中、投機資金の流入を招き高騰が続いている。ただ、原油高騰は原材料や燃料コストの増大につながるため、インフレ進行や個人消費減速に対する警戒感が一段と強まるのは必至だ。
　２月物は１２月３１日終値比３．６４ドル高の９９．６２ドルで終了。原油相場は過去１年で７０％強も急騰し、５年間では３倍以上になった。』(1月2日付時事通信)

【新たなパラダイム突入】

原油の高騰といえば、1970年代に世界を襲った二度の石油危機が思い出されます。あの時の原油価格は、それまで一世紀以上一バレル当たり1～2ドルという安値で安定していた石油が10ドルを突破し、世界はまさにオイル・ショックに揺れました。

そして今回、つい数年前まで数十ドルだった原油相場が100ドルを突破し、再び大きな節目を突破したのです。折りしも、同日にニューヨーク株式市場はダウ平均が220ドル近く下落、続く東京市場も一時700円近く暴落しました。

市場の波乱の原因は、サブプライム問題などで投資先を失った行き場のない投機資金が原油や穀物、金、希少資源といった商品に向かっているからとの見方もありますが、それは皮相的な見方であり、もっと構造的・長期的な要因も見なくてはいけないのではないでしょうか。

すなわち、21世紀に入って産業革命以来の文明のパラダイムが大きく変わり、現代文明がその基盤を急速に失いつつあるということではないでしょうか。

【グラフが意味するもの】

ここに過去1000年にわたる気温の変化を示すIPCCのグラフがあります。このグラフによれば20世紀から急速に上昇している気温が21世紀に入ってさらに加速度的に上昇していくと予測されています。その21世紀以後のグラフの角度は原油や鉱物資源などの商品価格のグラフも10年、100年単位の長期トレンドで見ると同じような傾きになっているのです。(それらの商品価格のグラフを調べて見てください)

石油をはじめとするいづれは枯渇する地球の資源を制限なく使える時代が終わりを告げようとしています。そして、使いにくくなるだけではなくて、それらの資源を使うことによる環境破壊が地球のキャパシティをとっくに超えて人間だけでなく地球上のあらゆる生命の生存を脅かす時代がやってきたということではないでしょうか。

問題は石油の高騰や地球温暖化といった現象面の解決だけではなく、より根本的にはこの文明のパラダイム・シフトをより多くの人々が早く真剣に受け止め、新しい文明の枠組みを創っていけるかどうかにかかってきているように思えます。

日本やアメリカはそういう意味で思考の転換が図れているでしょうか。大いに疑問です。  

【タイムの今年の人】

少しお知らせするのが遅れてしまいましたが、２００７年のタイム誌の「今年の人」が１２月１９日に発表されています。

『米タイム誌は１９日、年末恒例の「パーソン・オブ・ザ・イヤー」（今年の人）に、ロシアのプーチン大統領（５５）を選んだと発表した。ステンゲル編集長はプーチン氏について「混乱したロシアを安定させた」と評価する一方、「ロシアの新しいツァー（皇帝）で、市民や言論の自由を考慮しないという意味では危険だ」と指摘した。

　プーチン大統領は００年の就任以来、「強国ロシア」の復活にまい進。来年５月の退任後も首相に就任する意向を表明し、政権内で引き続き影響力を誇示するものとみられる。

　「今年の人」は「世界に最も影響を与えた人物」として１９２７年から発表されている。今年はノーベル平和賞を受賞したゴア前米副大統領や、「ハリー・ポッター」の著者、Ｊ・Ｋ・ローリングさんらも候補になった。』(12月20日付毎日新聞)

2006年がパソコンの画面に映る「あなた」だったので、２００７年のプーチンは少し意外性には欠けました。

※2007年12月31日号タイム誌の記事「今年の人」("Person of the Year")

【プーチンのロシア】

それにしてもプーチン大統領がかもし出す雰囲気は到底親しみのある指導者とは程遠いものがあります。親しみどころか冷酷、残酷なKGBのイメージを抱くのが大方の日本人なのではないでしょうか。それなのに何故ロシア国民の間ではそれほどの人気があるのか？

その答えは「安定」にあるようです。タイム誌のリチャード・ステンゲル編集長が言うように、プーチンはそのたぐいまれなる強固なリーダーシップのもとで、ロシア国民にこの１００年近くロシアにはなかった安定をもたらしてくれているからでしょう。自由より、選択より先ず安定がロシアには必要だったのです。

He stands, above all, for stability - stability before freedom, stability before choice, stability in a country that has hardly seen it for a hundred years.

今、プーチンのロシアは絶好調です。広大な国土がもたらす石油資源が膨大な富をもたらし、対外債務も2005年には返済し、経済は高成長を維持しているのです。

その絶好調の経済を後ろ盾に、プーチンはメドベージェフ第一副首相を後継大統領に指名し、自身は首相として権力を温存しようとしています。

【今年も注目の人】

西欧の民主主義国家とは異質の国。そういう意味では日本と似ているのかもしれません。ただ、国民のレベルで言うと、大多数の日本人がロシアに悪感情を抱いているのとは裏腹にロシア国民は自動車や日本食、日本アニメへの親しみからか日本にものすごくいいイメージを抱いているそうです。僕たち日本人はもっとロシアのことを真剣に知る努力をすべきでしょう。

そんなまだまだ未知の国、ロシア。世界が地球温暖化を阻止するためにようやく意思統一を図ろうとしている今、石油大国で半独裁国家ロシアの意思は自国だけでなく世界の安定に寄与するのでしょうか？

もうひとりの独裁者？ブッシュ大統領が退場するであろう今年、ロシアそしてプーチンのロシアの動きから目が離せない日が続きそうです。  

【当然の結果だけど】

聞いてしまえば当たり前の話なんですが、はやり数字や研究成果として見せられると納得する度合いが違いますね。リアルとバーチャルの運動について興味深い結果が出ました。

　『テニスやボクシングなどの体感型テレビゲームのエネルギー消費量は、従来型ゲームの約1．5倍だが、本物のスポーツに比べると大幅に低いことが分かった。英リバプール・ジョン・ムーアズ大の研究チームが、十歳代前半の子供を対象に実験を行い、30日までに英医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナルに発表した。
　子供が家でテレビやゲームでばかり遊び、肥満要因となっているのは先進国共通の現象。研究チームは、体感型ゲームは本物のスポーツの代わりにならず、毎日1時間は活発な運動をした方がよいと勧めている。
　実験は13－15歳の男子6人、女子5人が対象。身体に動きを計測するセンサーを取り付け、米マイクロソフト社の従来型ゲーム「XBOX360」の車のレースをした後、任天堂「Wii（ウィー）」のボウリング、テニス、ボクシングを立ってリモコンを振る形で15分間ずつ行った。』(12月31日付時事通信)

※ "Comparison of energy expenditure in adolescents when playing new generation and sedentary computer games: cross sectional study"---British Medical Journal dated on December 22, 2007

【本物の強み】

最近のゲーム機器の進化はものすごくて、どんどんリアルな画像、リアルな体験に近づいているようです。たとえば、ゴルフ。この正月もゴルフゲームに興じていましたが、そのコースのリアルなこと。そして打った打球もちょっとしたタイミングでOBになったりナイスショットになったり、現実のプレーのような錯覚に陥ります。

そして最近話題になっている任天堂「Wii（ウィー）」。リモコンを振ってゴルフやテニスが出来るようになっている体感型ゲーム機ですが、これはもっと進化しているのだろうなあと買いたい衝動にかられます。

しかし、バーチャルはあくまで仮想です。現実に勝るものはありません。僕みたいな中高年なら、自由にならなくなりつつある身体や時間の代替をしてくれる体感型ゲーム機はそれなりに役に立つのですが、子供たちがゲームにだけに興じて本物のスポーツをする時間が減ってしまうのは子供たちの身体と心の健康にはあまりよくないのではと思ってしまいます。

本物のスポーツで汗を流し、負けたり、勝ったりする。これに勝る爽快感はありません。みなさん、ゲームもいいですが、時には本物を体感しに外に出て行きませんか!!  

【予想を上回るスピード】

今夏にも北極から氷がなくなるというショッキングなニュースが飛び込んできた。

　『０８年夏の北極点周辺は厚さ１メートルの薄い「１年氷」しか張らない可能性が高いことが、海洋研究開発機構の解析で分かった。北極海の海氷面積が最小を記録した今夏並みの暑さだと、北極点から海氷が消える恐れがある。同機構によると、氷同士の衝突などで一時的に北極点の氷がなくなったことはあったが、気温上昇で広範囲の氷が消滅すれば、人工衛星による観測が始まった７８年以降初めてとなる。

　同機構の島田浩二グループリーダー（極域気候学）らは、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の地球観測衛星「ＡＱＵＡ（アクア）」が今月観測した北極海の海氷のデータを分析した。

　北極点周辺は本来、夏でも、固まって数年たった厚さ３メートル程度の「多年氷」で覆われてきた。しかし、今月の北極海は米アラスカ沖から北緯８８度付近まで多年氷が消失。ここ１～２カ月で形成された厚さ１メートル程度の１年氷で埋まっていた。

　北極海の海氷は風と海流で動く。同機構が過去１０年の海氷の動きを基に０８年の動きを予測すると、８～９月の北極点は１年氷で覆われるとの結果が出た。

　北極海の海氷は減少傾向にある。今年夏はベーリング海峡北部で平均気温が平年より４度も高く、海氷は９月に過去最小の４２０万平方キロと、観測開始時の半分近くになった。』(12月31日付毎日新聞)

【早まる地球温暖化の危機】

日本のスーパーコンピュータで予測した「地球シュミレータ」によれば、地球の平均気温が２度を突破するのは２０２８年。あと２０年足らずだ。平均気温なので地域によってはもっと上昇したり、あるいは寒冷化する場所もあるだろう。

２度上昇すると、海面上昇で地球上の2600万人が移動を余儀なくされ、世界で穀物生産が減少、食料価格が高騰すると言われている。

それも急に起こるのではない。これから大きな変動を繰り返しながらやってくるのだ。その最も危惧される予兆のひとつが北極の氷の消失だろう。

昨年北極海では半分近くの海氷が消失した。そして今年の夏には残る海氷もすべてなくなる可能性があるという。

北極は地球の気候変動の要のような場所だ。北極の氷が世界の海流の大循環の源となり、過去何世紀にもわたって地球の気候を制御してきたと言われている。

北極の氷の消失。現象面だけにとらわれず、その背後にある重大な意味を僕たちはしっかりと受け止めなければならないだろう。  

【初詣の神社】

みなさんは初詣はどこに行かれますか？大晦日NHKでは、東京の浅草寺が出ていましたが有名な神社だけでなく近所の神社に初詣に行かれる方も多いと思います。そんな初詣の神社に関するアンケートが目に付きました。

『昔から「一年の計は元旦にあり」と言うように、新年を縁起良くスタートさせるため、今日、神社やお寺へお参りに行く人も多いことだろう。そこでオリコンでは、「初詣で行きたい場所」についてアンケートを実施。その結果、【近所の神社】が1位であることがわかった。なかでも「毎年恒例だから」（岐阜県/中・高校生/女性）という理由が目立ち、昔からの慣習を大事にしている人が多いようだ。昨年のランキングでも【近所の神社】が1位に選ばれたことから、初詣の名所の混雑ぶりが毎年のように報道されるものの、“地元で初詣”というスタンダードなスタイルもしっかりと根付いていることがわかる。』(1月1日付オリコン)

【近所が一番】

日本全国いろいろな神社がありますが、神社とはそもそも神が祭ってある場所のことで、神社、大社、天満宮など様々な呼び方があります。その神社に普段はそれほど信心深くない人でもお正月には足を運ぶのではないでしょうか。

そして最も足を運ぶ神社はやっぱり身近な神社でしょう。僕の住む福岡では三社参りといって正月には三つの神社に初詣するのが慣わしですが、やっぱり近くの神社に先ず足を運びます。

僕の場合は先ず香椎宮。次に宮地獄神社、そして櫛田神社というのが定番のコースです。子供が受験のときは太宰府天満宮に行きました。

神様にはいつもそばにいて見守ってほしいもの。そういう意味でも近所の神社が初詣には一番ですね。みなさんはどこの神社に初詣に行かれますか？  

新年明けましておめでとうございます

旧年中は大変お世話になりました

今年もどうぞよろしくお願いいたします　

　

今年はゴルフ上達元年にします!　

平成２０年元旦