2010年04月20日

【異変】

これは乗用車を取り巻く環境の「異変」が深く静かに進んでいるということなのだろうか。

消費者が「自家用車」を選ばない時代『日本自動車工業会が8日発表した2009年度の「乗用車市場動向調査」で、全国で乗用車を保有する世帯の比率は75・8%となり、前回(07年度)調査比で3・4ポイント減少し1995年度以来14年ぶりの低水準となった。

 車を持たない世帯が約4分の1に上っていることを示しており、不況の影響などで経済的理由から車を手放す世帯が増えていることをうかがわせている。

 一方、買い替え予定車のエンジン(動力)のタイプを聞いたところハイブリッド車(HV)が前回調査の22%から32%となり初めて3割を超えた。今回から選択肢を加えた電気自動車も5%に上り、環境に配慮したエコカーへの関心が年々高まっている様子が浮き彫りとなった。

 調査は隔年で行っており、今回の調査は09年9~10月に実施し、3926人から回答を得た。』(4月8日付読売新聞)


【消費者が車を選ばなくなる時代】

昨年はGM、クライスラー等アメリカ自動車産業の凋落、その前はリーマンショックに端を発した金融危機やガソリン高騰による自動車の販売不振と自動車を巡る環境はめまぐるしく変化している。さらに去年暮れから今年にかけては、トヨタの大量リコール問題発生。まさに20世紀の社会をけん引してきたとも言える自動車文化は21世紀に入ってからその存立の基盤を脅かされるような環境変化に見舞われているのだ。

今回の調査で明らかになった消費者の自動車離れの動きは、単なる経済的理由だけではなく、これから始まる自動車社会の劇的変化の予兆のように思える。それは、少なくとも日本では若い人を中心にクルマを持ちたいという欲望が次第に薄れてきているのではないかという予兆だ。これからもクルマを持ちたい、クルマを運転したいと思わせるためには何が必要なのか、CO2を排出しないクルマを作るという命題とともに、自動車メーカーに課せられた課題は重い。


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